広告 米国株(US STOCK)

テンバガーなるか? パランティア 決算&財務データまとめ

テンバガーなるか? パランティア

パランティアは、主に政府機関や企業向けにデータ解析やAI活用を支援するソフトウェアプラットフォームを提供している企業です。

同社の主力製品は4つあります。

Gothamは、様々な情報源からのデータを解析し、潜在的な関連性や隠れた傾向を発見できるプラットフォームであり、捜査機関などでの活用が期待されています。

一方のFoundryは、企業が保有するデータを一元的に管理・運用するためのプラットフォームで、データ活用を基盤とした業務変革を実現することができます。

また、Apolloはクラウドに依存しないオンプレミス型の製品で、システム全体の一元管理、セキュリティ対策、継続的な運用保証を行うことができます。

さらに、AIPはAI活用のためのガバナンスとコアコンポーネントを提供し、企業が適切にAIを導入・活用できるよう、責任あるAI利用を支援するプラットフォームです。

このようにパランティアは、政府・企業が抱える様々な課題に対し、データ解析、AI活用、システム一元管理など、幅広いソリューションを提供する企業です。

基本情報はこちらの表のとおりです。

株価のチャート

株価のチャートは、こちらのとおりです。

過去1年間の株価は、プラス116.84%となっています。

最新の決算

パランティアは、2024年5月7日に決算を発表しています。

EPSについては、アナリスト予想0.079ドルに対して、結果0.08ドルで、アナリスト予想を上回りました。

四半期の売上高については、アナリスト予想6.16億ドルに対して、結果6.34億ドル、前年同期比約21%増で、アナリスト予想を上回りました。

次期四半期の売上高については、アナリスト予想6.41億ドルに対して、結果6.49~6.53億ドル、中値6.51億ドル、前年同期比23%増でアナリスト予想を上回りました。

24年通期の売上高については、アナリスト予想26.8億ドルに対して、結果26.8~26.9億ドル、中値26.85億ドル、前年比21%増でアナリスト予想を上回りました。

経営陣のコメント

アレックス・カープCEOは、人工知能プラットフォーム(AIP)の契約と米国民間部門の好調により、売上高が前年同期比21%増の6億3400万ドルとなったと説明しました。

同社は新規顧客獲得に向けて、パランティアのテクノロジーに実際に触れてもらう「ブートキャンプ」を多数開催し、契約締結までの期間の短縮を行いました。

第1四半期は季節的に売上が落ち込む時期ですが、新規顧客と既存顧客双方からのAIP採用が増え、契約数が伸びました。

米国民間部門で41社の新規顧客を獲得し、飲料、エネルギー・インフラ、航空など多岐の分野の顧客を獲得しています。

さらに、同社は米国政府向けにも実績があり、米陸軍から1億7800万ドルを受注しました。TITAN プログラムに基づき、センサーから得た標的情報を迅速に処理する次世代ターゲティング・システムを展開しています。

「現代の戦闘はソフトウェアの影響を受け続けている。パランティアのプラットフォームは敵への現実的な脅威となっている」と、カープ氏は述べています。

一方で、パランティアは6四半期連続で黒字を計上しており、今期の1四半期収益は10年前の通期収益を上回るペースとなっています。

「我々は唯一のプラットフォームを提供していると確信している」と、カープ氏は語っています。

直近4回分の決算のサプライズ率

EPS

2023年第2四半期から2024年第1四半期までのEPSについては、3つの四半期で、アナリスト予想を上回っています。

アナリスト予想を何パーセント上回ったかを示すサプライズ率については、過去4四半期の平均は5.9%となっています。

売上高

2023年第2四半期から2024年第1四半期までの売上高については、3つの四半期で、アナリスト予想を上回っています。

アナリスト予想を何パーセント上回ったかを示すサプライズ率については、過去4四半期の平均は0.8%となっています。

EPS

EPSとは、「Earnings Per Share」の略で、1株当たり純利益ともいわれます。

EPSからわかることは、企業の「収益力」と「成長性」の2つです。

数値が高いほど企業の収益力は高いと見ることができます。

また、同じ企業の当期EPSと前期以前のEPSを比較することで、企業が順調に成長しているか判断することもできます。

2022年のEPSは一貫性が欠けていましたが、2023年には顕著な成長が見られ、第2四半期と第3四半期には前年同期比600%の増加を達成しました。

2024年第1四半期も前年比60%増と好調を維持しています。

売上高の推移

この企業の売上高は2022年第2四半期から2024年第1四半期まで持続的に成長しており、特に2024年第1四半期には6億3400万ドルに達し、前年同期比21%の増加を示しました。

この期間にわたり売上の堅調な伸びが維持されています。

「利益」は意見、「キャッシュ」は現実

損益計算書(PL)に記載される売上高などの「利益」は、本来であれば来期に立つ売上を、今期の売上として計上することや架空の売上を立てることで、意図的に「利益」を過大に見せること、いわゆる粉飾が可能であり、明らかな粉飾でない限り、このような粉飾を見抜くことは難しいと言われています。

他方、キャッシュフロー計算書(CF)に記載される営業キャッシュフローなどの「キャッシュ」は、実際にどれだけの現金が出入りしたのかを表し、意図的な調整をする余地がありません。

そのため、会計の世界では、『「利益」は意見、「キャッシュ」は現実』、または『キャッシュフローは嘘をつかない』とされています。

また、損益計算書では黒字にも関わらず、倒産してしまう「黒字倒産」の原因は、売上が発生しても、その入金、現金収入が大幅に遅れ、企業が現金不足に陥ることで起こるとされています。

そのため、企業の「利益」だけでなく、企業の「キャッシュ」を確認することが重要です。

営業キャッシュフロー

営業キャッシュフローは、企業の営業活動で得られた現金収入です。

この企業の営業キャッシュフローは、2019年と2020年にはマイナスでしたが、2021年と2023年に大幅な改善を見せ、特に2023年には7億1200万ドルで217.9%の増加を達成しました。一方、2020年と2022年には減少が見られました。

ネットキャッシュ比率とは

ネットキャッシュ比率とは、資産総額に対する資金の豊富さを計る尺度です。

ネットキャッシュとネットキャッシュ比率の定義については、長者番付1位となった伝説のサラリーマン投資家、清原達郎氏のネットキャッシュ比率の定義を採用しています。

ネットキャッシュ=流動資産+投資有価証券×70%-負債

ネットキャッシュ比率=ネットキャッシュ÷時価総額

ネットキャッシュ比率=(流動資産+投資有価証券×70%-負債)÷時価総額

ネットキャッシュ比率が1の企業については、「会社がただで買えるほど割安」であり、数字が大きいほど割安と判断できます。

また、清原氏曰く、ネットキャッシュ比率が1を超えている企業については、「ただで会社をもらった上で現金まで貰える」ほど割安だとされています。

より詳しい内容については、清原達郎氏の「わが投資術 市場は誰に微笑むか」をご覧ください。

ネットキャッシュ比率

それでは、パランティアのネットキャッシュ比率を確認したいと思いますが、続きの内容については、有料記事となります。

記事を購入していただくか(300円)、メンバーシップに加入して、メンバーになっていただくことで、読むことができます。

メンバーシップは、初月無料ですので、月末までに退会すればご負担0円で、お試しすることができます。

【徹底分析】個別株 決算&財務諸表を解説|きらくの個別株観測所メンバーシップでは、毎月、1つ300円の記事(動画付き)を8つ以上出しています。 初月無料ですので、月末までに退会すればnote.com

画像

-米国株(US STOCK)
-, ,