chocoZAP（チョコザップ）で話題！ ＲＩＺＡＰ （2928）
ＲＩＺＡＰは、フィットネスクラブ「RIZAP」を経営している企業です。
また、健康や美容に関する商品を販売するヘルスケア・美容事業と、生活関連の商品を販売するライフスタイル事業を手掛けています。
さらに、同社は低価格のフィットネスクラブ「chocoZAP」の新規出店を積極的に推進しています。
基本情報は、こちらの表のとおりです。
株価のチャート
株価のチャートは、こちらのとおりです。
最新の決算
ＲＩＺＡＰは2月14日に決算を発表しています。
2023年度第3四半期累計の売上高が1,230億円(前年同期比6.7%増)と増加したものの、営業損失が48億円(前年同期は11億円の損失)となりました。
しかし、第3四半期(10-12月期)には営業利益が黒字に転換し、さらに廉価ジム「chocoZAP」が11月から単月黒字化を継続しました。
その結果、2024年3月期の連結業績予想では、売上高1,720億円(前期比11.0%増)は従来予想を維持しつつ、営業損失を45億円から18億円(前期は45億円の損失)へと下方修正しました。
今後の事業方針
2024年2月、中期経営目標の再設定を中心とした中期経営計画の改訂を行いました。
2026年3月期の目標として、連結営業利益300億円(2024年3月期は18億円の赤字予想)、chocoZAPの期末店舗数2,800店舗(2024年3月期末は1,370店舗見込み)、会員数275万人(2月14日時点で112万人)を掲げました。
さらに、2027年3月期には連結営業利益400億円、店舗数3,800店舗、会員数350万人を目指すこととしています。
一方で、当初4年間で500億円を投資する計画に対し、現時点の進捗率は73%(投資済金額369億円)となっています。
今回の中計改訂に伴い、今後3年間(2025年3月期から2027年3月期)で400億円を新たに投資し、chocoZAP事業への戦略的投資を継続していく方針としています。
想定される投資リスク
美容・健康分野では、同業他社の参入増加により競争環境が悪化しつつあり、事業リスクが高まっています。
さらに、低価格ジム「chocoZAP」の店舗展開と販売促進費用の増大に伴い、マーケティング施策の効果が不足した場合には、事業に深刻な影響を及ぼすリスクがあります。
EPS
EPSとは、「Earnings Per Share」の略で、1株当たり純利益ともいわれます。
EPSからわかることは、企業の「収益力」と「成長性」の2つです。
数値が高いほど企業の収益力は高いと見ることができます。
また、同じ企業の当期EPSと前期以前のEPSを比較することで、企業が順調に成長しているか判断することもできます。
RIZAPのEPSは2022年第4四半期の3.8円から急速に悪化し、2023年第4四半期にはマイナス23円でマイナス703%に達しました。
2024年もマイナスのEPSが続き、第3四半期はマイナス14円で成長率が11%と若干改善されましたが、依然として厳しい事業状態が続いています。
売上高の推移
2022年第4四半期から2023年第3四半期まで売上高は一貫して減少しましたが、2023年第4四半期に154億2600万円で15.6%増と回復し始め、2024年には持続的な成長が見られました。
特に2024年第3四半期は419億7600万円で前年同期比9.5%の増加を記録しました。このデータは、売上高が徐々に回復していることを示しています。
「利益」は意見、「キャッシュ」は現実
損益計算書（PL）に記載される売上高などの「利益」は、本来であれば来期に立つ売上を、今期の売上として計上することや架空の売上を立てることで、意図的に「利益」を過大に見せること、いわゆる粉飾が可能であり、明らかな粉飾でない限り、このような粉飾を見抜くことは難しいと言われています。
他方、キャッシュフロー計算書（CF）に記載される営業キャッシュフローなどの「キャッシュ」は、実際にどれだけの現金が出入りしたのかを表し、意図的な調整をする余地がありません。
そのため、会計の世界では、『「利益」は意見、「キャッシュ」は現実』、または『キャッシュフローは嘘をつかない』とされています。
また、損益計算書では黒字にも関わらず、倒産してしまう「黒字倒産」の原因は、売上が発生しても、その入金、現金収入が大幅に遅れ、企業が現金不足に陥ることで起こるとされています。
そのため、企業の「利益」だけでなく、企業の「キャッシュ」を確認することが重要です。
営業キャッシュフロー
営業キャッシュフローは、企業の営業活動で得られた現金収入です。
2019年にマイナス104億2700万円だった営業キャッシュフローは2020年に大幅に改善し、146億4800万円に達しました。
2021年にはさらに増加し248億6700万円となりましたが、2022年には100億600万円に減少し、2023年にはさらに減少して2億4700万円になり、営業キャッシュフローは劇的に低下しました。
ネットキャッシュ比率とは
ネットキャッシュ比率とは、資産総額に対する資金の豊富さを計る尺度です。
ネットキャッシュとネットキャッシュ比率の定義については、長者番付1位となった伝説のサラリーマン投資家、清原達郎氏のネットキャッシュ比率の定義を採用しています。
ネットキャッシュ＝流動資産+投資有価証券×70%-負債
ネットキャッシュ比率＝ネットキャッシュ÷時価総額
ネットキャッシュ比率=(流動資産+投資有価証券×70%-負債)÷時価総額
ネットキャッシュ比率が１の企業については、「会社がただで買えるほど割安」であり、数字が大きいほど割安と判断できます。
また、清原氏曰く、ネットキャッシュ比率が１を超えている企業については、「ただで会社をもらった上で現金まで貰える」ほど割安だとされています。
より詳しい内容については、清原達郎氏の「わが投資術 市場は誰に微笑むか」をご覧ください。
ネットキャッシュ比率
それでは、RIZAPのネットキャッシュ比率を確認したいと思いますが、続きの内容については、有料記事となります。
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